そろそろ「CTやマイクロスコープを・・・」と思い始めたあなたへ

患者の高度なニーズ、他院との差別化、そして将来的な自費診療強化──
歯科医院にとって、CTやマイクロスコープなどの高額設備は「導入したいが迷う投資」です。

今回は、これまで多くの歯科医院の財務を支援してきた税理士の視点から、「設備投資で後悔しない3つの判断基準」をお伝えします。

判断基準①：「税金対策」だけを目的にしない

　「今年利益が出たから、節税で○○を買おう」──
この判断で投資して、資金繰りが苦しくなった医院を数多く見てきました。

設備を購入することにより税金を減らす効果があるのは事実ですが、「確実に現金が減る」「設備購入費用は全額その年の経費にならない」という点を忘れてはいけません。

重要なのは「キャッシュフロー視点」と「翌年以降の収支予測」です。

判断基準②：「収益に直結するか」で考える

設備は「売上アップ」や「患者満足度向上」に結びつく必要があります。

例えばCTは、

• インプラント等ＣＴ撮影が前提となる高額自費治療の提案がしやすくなる
• 視覚的説明で利用者の納得度や信頼感がアップする

など、明確に収益化の道筋があるかを先に検討しましょう。

もちろん医療的な見地から導入が必要不可欠なケースも想定できます、その場合でも財務面のバランスを考える必要があります。

「他の医院が持っているから」「（単に）欲しいから」という動機では、投資の回収が難しくなります。

判断基準③：「資金調達」も視野に入れる

高額の設備は資金調達も検討対象です。

設備購入に必要な資金が手もとにある場合でも、銀行借入れやリースを検討すべきです。何故ならば、不測の事態に備えるため、手もと資金は厚くしておく必要があるからです。また、設備などの前向きな投資に係る資金調達のタイミングは金融機関が前向きにとらえ融資を取り付けるチャンスだからです。なります。

判断基準④：「欲しい」よりも「活かせるか」で考える

設備投資は「導入すること」がゴールではなく、その設備を使って「収益を生みながら、より良い医療を提供すること」が本来の目的です。
導入の可否についての医療面での判断は医療の専門家たる先生ご自身に委ねますが、財務面での判断については、歯科医院の財務に精通した専門家のアドバイスが不可欠だと考えます。

設備投資で迷われている先生は、お気軽に当事務所までご相談ください。